マレーシア移住のための転職で気を付けるポイント！マレーシア就職のプロが徹底解説

マレーシアに移住しようと考えている人にとって、避けて通れないのが転職です。

この記事では、マレーシアで転職する手順とベストな時期について解説します。

流れを理解せずに転職活動をするのと、理解して転職活動するのでは、転職の満足度が変わってきますので、ぜひ参考にしてください。

マレーシア転職の流れ

マレーシアでの雇用を得るための一般的な手続きは以下の通りです。

1. マレーシアの就職エージェントへの登録
2. 履歴書・職務経歴書を作成し、エージェントと面談
3. 現地企業との面接

異国での職に就くことは、将来のキャリアにおいて非常に重要な決定です。

成功している方々はこれまでの経歴を評価し、転職後の人生の方向性も含めて、非常に戦略的に海外転職活動を進めています。

1.マレーシアの就職エージェントへの登録

マレーシアに転職することを決めたなら、まずは転職エージェントに登録しましょう。

マレーシアでは、いくつかの大手転職エージェントが進出していますが、最近進出したばかりのケースもあり、また、日本での知名度が高くなくても、長い間地元に根付いて、日本人の就職活動を支援してきた企業も数多く存在しています。

そのため一つのエージェントだけではなく、複数のエージェントに登録するのがオススメです。

その理由は以下の通りです。

• 抱えている求人情報が異なるから
• 担当エージェントとの相性が合わないこともあるから
• 求人を出した企業の方ばかりを見ているエージェントの可能性もあるから

2.履歴書・職務経歴書を作成し、エージェントと面談

転職エージェントとのコミュニケーションの中で、履歴書（英文も含む）を作成し、マレーシアの転職エージェントとSkypeなどを利用して面談を行います。

Skype面談は一次面接の意味も含まれており、しっかりとした準備をして臨んでください。

なぜなら、適当な回答をすると、転職エージェントが企業への紹介を控える可能性があるからです。

転職エージェントは、あなたを企業に紹介してその対価として紹介手数料を得ることを目指しています。

当然、不十分な受け答えしかできない転職希望者を企業に推薦するわけにはいきません。

この点には十分な注意を払って面接に臨んでください。

3.現地企業との面接

履歴書の作成や転職エージェントとのSkype面談を経て、転職希望者の経歴、スキル、およびパーソナリティに適合する求人を転職エージェントが厳選し、紹介がされます。

通常、複数の紹介があり、それらの中から転職希望者の要望に適した案件が選ばれ、現地企業とのSkype面談が実施されます。

最終面接は現地で行われることが一般的のため、必ずスーツ、革靴、ネクタイで臨むといいでしょう。

企業ごとに面接の進行方法（英語、日本語、地元の言語）や合否の通知までの時間は異なります。

また、現地に来た際には、以下の項目について確認を行うと働きだしてからも安心です。

• オフィス周辺の環境
• 日本食や手軽に食べられそうなお店があるか
• スーパーやコンビニはあるか

マレーシア転職のベストな時期は？

新型コロナウイルスの感染が収束し、海外渡航がより容易になりました。

この機会を利用して、多くの方が海外での仕事に挑戦したいと考えているでしょう。

マレーシアへの移住を検討している方々から、「マレーシア転職のベストシーズンはいつですか？」と尋ねられることもあります。

ここでは、日系企業とBPO企業のベストな転職時期について説明します。

日系企業の場合

日系企業では、駐在員の帰国や企業の拡大など、日常的な変化に応じて求人が発生します。

最適な時期は存在せず、常に求人情報を把握し続けることが必要です。

BPO企業の場合

BPO企業では、例年3月から9月までは求人数が少なくなる傾向にあります。

しかし、コロナ禍も収束し、経済活動がどんどん活発になっている今、状況は日々変わりつつあり、こまめな情報収集がますます重要になっています。

そのため、早めに転職エージェントに登録し、あなた自身の状況を共有し紹介をもらうようにしましょう。

マレーシア転職するうえで理解しておきたいこと

ここでは、マレーシアで転職する時に気を付けておきたいことについて解説します。

具体的に選考が進み、いざ働きだすとなったときに失敗しないようにチェックしておきましょう。

ビザが発給される会社なのか

マレーシアで働くためには、「就労ビザ」が必要です。

MM2Hとして知られるリタイアメントビザでは、就労は認められていません。

国が推進する「MSCステータス」企業が存在します。

マレーシアは「東南アジアにおけるITハブ」を目指しており、先進国からの関連事業を引き寄せています。

これにはIT企業やBPO企業が含まれます。

MSC企業は、一般の企業とは異なり、外国人労働者に対するビザ発給の制限がないという特徴があり、応募者の職務経験や学歴など、ビザ取得に必要な条件も通常よりも緩和されています。

MSC企業であれば、就労ビザが発給される可能性が高いです。

一般の企業の場合、ビザサポートが不可能なケースもあるので注意が必要です。

その理由は、「一定数のビザが既に発給されている」または「発給手続きによる労力やコストの削減」などが考えられます。

その場合は、「配偶者ビザ」や「レジデンスパス」など、既に就労が可能なビザを持っている必要があります。

マレーシアの税金について調べておく

給与の振込時には、所得税の源泉徴収が行われます。

この際に注目されるのは、「居住者であるかどうか」です。

居住者と見なされるためには、「1年間に182日以上マレーシアに滞在」する必要があります。

そのため、マレーシアに初めて移住した場合、最初の時点では「非居住者」と見なされ、給与からは最高税率の30％が天引きされます。

例えば、8月に移住して働き始めた場合、1年間に182日以上滞在するという基準を満たせないため、翌年の6月まで最高税率の30％が源泉徴収されます。

居住者として認識された後は、日本と同じように累進課税制度が適用されますので、年間の所得に応じて変動し、日本人の現地雇用者の場合は通常21％から24％になるでしょう。

なお、非居住者として支払いすぎた税金は、居住者として認識された翌年の確定申告で返還されるため、ご安心ください。

マレーシアの仕事に対するスタンスを把握しておく

日系企業と「働きやすさ」や「従業員の業務への取り組み度」については、大きな違いはありません。

日系企業でも海外法人として展開しているため、日本ほど厳格な規則ではなく、働きやすさが傾向としてあります。

外資系企業も、一部は日本と同様に厳格なコンプライアンスを求めるところがあるので注意してください。

従業員の業務への取り組み度に関しては、日系企業と外資系企業を問わず、地元のスタッフは真面目で熱心です。

ただし、日本人と同じ速さや品質で仕事を進めることができないこともあります。

日本人としては、他者にも自分と同じ価値観を期待しがちですが、ゆったりとした環境で育った地元の人々の文化を理解することも重要です。

まとめ

マレーシアへの転職には慎重な計画と準備が必要です。

履歴書の作成から現地企業との面接まで、一連のプロセスを丁寧に進めることが大切です。

転職エージェントとのコミュニケーションやビザ取得の問題、さらにマレーシアの税制や文化についての理解も欠かせません。

これらのポイントに注意しつつ、適切な準備を行うことで、マレーシアでの転職を成功させることができます。